「七月スタート、洞爺湖サミット七日から開催」
内政の混乱、停滞をカモフラージュするために福田が待ち望んだ“洞爺湖サミット”が七日からようやく始まる。
最近些か我輩の主張と異なる内容の多かった産経新聞の一面コラム“産経抄”が、珍しく全く我が思考を代弁してくれるがごとき記事を掲載したので紹介して我輩の主張に替えたい。
曰く「まもなく環境が主要テーマとなる洞爺湖サミットが開幕するが、成果は期待薄だ。 ＣＯ２を最も多く排出している米国のブッシュ大統領はもうすぐ前 大統領になる。 猛スピードで排出量が増えている中国やインドも経済優先の姿勢を崩しておらず、議長を務める福田首相がいくら力んでも大勢は覆るまい。 ならば首相は議長特権を生かして拉致や北方領土といった難問をどしどし議題にのせるべきだ。 何事も波風を立てたくない首相には無理な注文とはわかってい る。 だが、見せ場の一つもつくらないと、北海道サミットを開く意味はゼロだ。」
参考までにサミット開催に当てられた予算は国負担が３５２億円、北海道が２２億円で計３５２億円である。
これは開催国の直接経費だから開催後精算すれば一割はまた増額になるだろうが、全て国民の血税である。
福田が支持率を少しでも回復するためのワンマンショウに３５２億円浪費することになるわけだ。
所謂産経抄が喝破したごとく“北海道サミット”を開く意味はゼロである。
開催関係者は出席首脳陣の関係者や報道関係者、観光宣伝効果を計算して吹聴するが、そんなもんは全く取らぬ狸の皮算用である。
経済担当大臣が正直に告白しているように、日本はもはや経済的には世界で１７番目の普通の国に落ちぶれているのに、福田の頭は未だバブル期のまま錆付いているとしか思えない。
すでに開催が目前に迫っているのでいまさら中止することは適わないので、せめて会議が終了したらただちに衆議院を解散して国民に信を問うことが、福田が出来る唯一のお詫びであり、血税浪費に対する身の処し方である。
２００８年７月２日
「東アジアに広がる反政府運動の激化、中国、韓国、モンゴル」
中国では先のチベット暴動を初め全国で数十回の暴動が発生していることを西欧メディアが報道している。
韓国では米国産牛肉輸入再開を巡って、イ・ミョンバク大統領に対してかなり過激で大掛かりなデモが頻発している。
そのような隣国に刺激を受けたのかどうか分からないが、今度はモンゴルで国政選挙にまつわる不正を主張して野党が大規模なデモを行い、過激な連中が暴動に発展させた。
中国、韓国、モンゴル三カ国の規模が全く違うので比較することは難しいが、三カ国の政治的騒動の原因で共通しているのは為政者の腐敗と貧富の格差に国民の不満が爆発した点である。
嘗て一億総中産階級といわれた日本も小泉政権の格差容認政策で、貧富の差がますます激化しているのに、この国の去勢された国民は大人しく我慢しているだけで行動することを諦めているのが情けない。
日本大相撲で活躍した元小結 旭鷲山が先に行われた国会議員選挙で野党から立候補して当選したと報じている。
政治的混乱の最中に議席を獲得した元関取がモンゴルのためにどのような活躍をするか大いに興味のあるところである。
国民が最も関心を持っている年金の管理は杜撰で、解明は遅々として進まず、
最高責任者の厚生大臣は詭弁を弄して国民を騙すことにうつつを抜かすだけ。
国会が休戦状態になったらマスコミも急に取り上げ方が減ってしまった。
あれほど騒いだ後期高齢者の健康保険についてもマスコミは全く無視である。
厚生年金と国民年金の積立金の０７年度の年金運用損が約６兆円発生したと朝日新聞が報じている。
積立金１５０兆円の内９１兆円を運用して６兆円損したわけだから、９１兆円の元金が８５兆円に減額したわけである。
このようなハイペースで損失を重ねていたら元金が無くなるのも時間の問題だし、年金も未払いになる可能性大である。
どうせ捨てるなら６００万企業の９９・８％が中小企業だから中小企業に緊急融資すれば、彼らが元気を取り戻して税金を払ってくれるようになるのに、、。
２００８年７月５日
「自民党前官房長与謝野馨の“無駄論争の無駄”発言に異論」
ポスト福田候補の一人にマスコミが勝手に名を連ねているので、与謝野がある講演で話したことを取り上げて糾弾したい。
与謝野は消費税増額派の牽引役を担って財務省の増税策をサポートしているてまえ、増税反対派の中川前幹事長や民主党の連中を牽制する為の発言であることは明らかであるが、以下の奴の発言は奴ら政治屋の本音であろうが公私混同も甚だしいので到底容認できない。
与謝野曰く「“無駄ゼロ”はむなしい議論だ。 家計でもダンナのパチンコを奥さんは無駄だと言う。 奥さんが通信販売で高い化粧品を買ってもダンナは無駄だと言う。 価値観によるのであまり言わない方がよい。」
前後の文章を我輩は読んでいないが推測するに、次ぎの衆議院選挙で消費税アップを目論む与謝野等増税賛成は、盛んに税収不足による財政破綻を避けるには 消費税アップしか方法は無いと主張するが、反対派は「その前に税金の無駄遣いや年金の流用等を徹底的に追及し今までの不明朗な公金使途を全面的に明らかに することが先決である」との主張に対して反論するために、個人の無駄遣いを例に挙げて価値観論争を持ち出したのだろう。
ところが与謝野は己の小遣いと公金である血税や年金とを同列に置いて論点を摩り替えようとした。
長年霞ヶ関に巣食っている政治屋どもは自分の金と公金との区別意識が喪失して自分達が国民の血税で食わしてもらっていることすら忘れているから、上記のような無駄論争になる。
個人の金は所有者個人のものだから本人の好き勝手に使っても誰も文句は言わないし、企業の金も企業が所有する資金だから経営者が自由に使ってもそれが会社存続の為であれば異論はないはずだ。
ところが今問題にされているのは本来、国民の手にあるべき公金を国民から委託されている管理者である官僚どもが、好き勝手に違法に使いまくっていることを質すことを議論しているのだから、最も大事な無駄ゼロ論争である。
与謝野はまるで官僚どもに公金のつまみ食いを奨励しているようだし、こんな奴がまかり間違って日本国の指揮権を握ったら即日本沈没である。
２００８年７月１１日
「現実味を帯びてきた福田政権の内閣改造論議」
如何なる無能総理であろうと選ばれた以上は一度くらい自前の内閣を組閣しないと、歴史に恥の上塗りをするだけである事位は福田も承知しているらしい。
洞爺湖サミットが終わった途端に大臣待望連中が森や小泉等有力者を焚きつけ、急に内閣改造論議があちこちで活発になってきた。
福田が総理に就任直後から洞爺湖サミット花道論は自民党内で公然と囁かれていたわけで愕くに値いしないが、自民党が真剣に来年の衆議院選挙の準備に取り掛かり始めた証拠である。
自民党の伊吹幹事長が講演会で民主党の分析をして曰く、「衆議院選挙後、民主党は割れて政界再編が行われるであろう」とぬかしていたが、むしろ党が割れるのは自民党の方であることを自覚した上で、自民党内部の確執を隠すために他党を引き合いにだしたとしか思えない。
何ら評価の対象になるような実績を挙げられなかった洞爺湖サミット効果で、福田の支持率が好転するとは全然考えられないので、次の国会で引導を渡されることは間違いないところであろう。
フランスのサルコジ大統領がモデルの美人カミサンを同行しないとの情報が流れた途端に、我輩のサミットに対する関心はゼロに低下した。
そのフランス大統領に福田は実績作りの首脳会談を申し込んだのに、一刻も早くカミサンのもとに帰りたいサルコジは無視して帰国したそうだ。
福田との無意味な首脳会談よりもカミサンとの再開を優先したわけだ。
そのようなサルコジも、日本での胡錦濤との会談では北京五輪の開会式に出席すると返事しているが、返す刀でフランスの外相が八月末のチベットのダライラマ訪仏を発表して人権問題で妥協しないフランスの強い信念を主張した。
フランス外相のダライラマ訪仏の発表直後、中国は即座にフランスから購入契約しているジャンボ旅客機の解約をちらつかせて圧力をかけている。
同時にフランスが中国で展開しているデパートの不買運動をまた扇動するであろうが、中国とはそのような約束を守らない国家であることを日本の阿呆な政治屋、財界人、官僚共もそろそろ気づいても良いのではないか。
２００８年７月１３日
「竹島領有問題で韓国に振り回される福田外交のお粗末な対応」
文部科学省が１４日に公表した２０１２年度から実施される中学校の新学習指導要綱に、日本の領土である竹島の領有権問題を新たに明記することを決めた途端に韓国政府が強行に抗議してきた。
日本古来の領土を“日本の領土”と主張するだけで文句をいう韓国に対して、毅然とした態度で対応出来ないようでは真の独立国とは言いがたいのではないかと思うし、情けない話である。
イ・ミョンバク政権はアメリカ牛輸入問題で国民の総攻撃に晒され、支持率も大幅に下がり身動きならない窮地に陥っているときに、竹島の領土問題は国民の目線を逸らす為に降って沸いたような大統領にとっては吉報である。
奴にとってこの情報は正に“飛んで火に入る夏の虫”である。
今、この時期に四年先の計画を報道した文部省の真意は知らないが、はからずも役所の縦割り行政の失敗を晒したのではないか。
洞爺湖サミットで何とか支持率の回復を狙った福田だが、どうも空振りに終わったようであり、同じく低支持率に苦戦している韓国大統領とは不人気同士の戦友？である。
内政問題で苦戦している負け犬同士が国民の目を欺くために八百長を仕掛けたとしたら逆に見上げたものだが、そんな度胸があるとは思えない。
我が日本も一度手を振り上げた以上、腹を決めて行動しないと、同じく領土問題を抱えるロシアや中国に更に舐められることになる。
外務省の阿呆どもがどれ程真剣に考えているか知らないが、同じ領土問題でも対中国と対ロシア問題は対韓国とは重要さが全く異なることである。
中ロ政府は今回の日韓領土問題の行く末を強い関心を持って見ているはずだし、いい加減な決着では中ロ両国を利するだけであることを福田は強く肝に銘じて決断しなければならない。
最近の政治屋や官僚は国益に反する行動をとりながら何も責任を感じないし、
奴らは日本民族ではないのではと思わざるを得ない無責任な行動が多い。
本気で国益のために働く気概があれば、明らかに失敗した場合には自らの命を断つくらいの責任の取り方をすべきである。
２００８年７月２４日 元始求道会
「佐賀共栄銀行は財務省（旧大蔵省）の天下り特殊法人か？」
我がマルキグループは佐賀共栄銀行が佐賀相互銀行時代から半世紀に亘る取引金融機関である。
実質的創業者である原田社長時代から非常に親密な取引を行い、お互いに協力しながら次の宮添社長の時代を経て武田社長の時代に継続した。
次の社長に初めて旧大蔵省から山田社長が就任されその後二宮、山本と三代続けて天下りが続いている。
これでは株式会社ではなく実態は財務省の特殊法人といわれても仕方があるまいが、そのことで長年の取引先への対応を誤っては迷惑である。
天下り初代の山田社長は就任と同時に、日本一小規模の資金量わずか二千億円強のミニ銀行の立場を理解されて経営されたと思う。
佐賀相互銀行の存続意義は中小企業のために如何に協力し共存するかとの視点を重視された経営を心がけられたと感じている。
その後のバブルの崩壊で多くの金融機関が蹉跌、破綻する中で佐賀共栄銀行は財務省の手厚い裁量で生き延び、今日の天下り先受け皿としての役割を果たしている。
財務省からの天下り三代目山本孝之社長は財務省印刷局長からの転進である。
その経歴から判断するにお札や国債をプリントする仕事の経験からどのようにして中小企業対策を推進する政策が打ち出されるのか疑問である。
日本企業の９９％は中小企業である。
財務省のキャリヤー官僚の肩書きだけで中小企業対策や中小企業経営の指導舵取りが出来るほど、中小企業対策は安易な仕事ではないはずだ。
半世紀にわたる紆余曲折を経て今日の取引が継続していることを充分吟味して、部下に適切な指示を出さないと、部下は取引先の立場を無視して親分社長の顔 色だけを伺い、誤った指示に汗をかき護摩をすっていることを理解しなければ、中小企業相手のミニ金融機関の経営は無理ではないかと思う。
過去の取引実績を無視して我がグループとの取引を破棄したければそれも結構だが、それでは中小企業相手の銀行の看板を下げてからにしてもらいたい。
２００８年７月２４日 元始求道会
「政府はミャンマーに２０億円の追加支援決定・阿呆か！」
昨年九月に長井カメラマンがミャンマーでデモ騒動を取材中に、秘密警察と思しき奴に射殺されて早や１０ヶ月が経過した。
丸腰の日本人カメラマンを作為的に射殺したことに日本国民は怒り、日本政府に強い対応を求めたにも拘わらず何ら真相解明は進まず、ミャンマー政府は日本の要求を一切無視している。
真相解明のために長井氏が使用していたカメラの返還を要求しているのに、ミャンマー政府はまったく無視して返却の意思はない。
そのような政府に対して更に２０億円の多額の援助を約束するとは、福田は被害者の長井氏の家族に対してどのように考えているのか聞きたい。
国民の生命の安全に配慮しない政府は政府とは言いがたい。
もしも殺されたのがアメリカ人カメラマンだったら米国政府はミャンマー政府にどのような要求をし、行動しただろうか。
多民族国家の根幹は政府が国民の安全を保証し、国民は国家に絶対的忠誠を誓うことでアメリカ合衆国は存立しているので、国民一人の奪回の為に戦争さえ辞さないのがアメリカ政府の行動基準である。
それに引き換え今回の福田の追加支援は“泥棒に追い銭”ならぬ“殺人国家に追い銭”である。
我輩が長井氏親族の立場であれば、このような福田政権の不条理は絶対に許せないし、命に代えても追加支援を阻止したであろう。
軍国主義独裁体制のミャンマーに対して日本は本来経済制裁を加えてしかるべきなのに、中国がミャンマー政府を支援しているから日本も経済協力を再開したとしか思えない。
先の洞爺湖サミットは如何なる失敗をしようと、国際的評価を下げようとその失政が直接国民の生命に関わる問題ではないので仕方ないが、今回のミャンマー支援は直接日本国民の生命に関わる問題だから絶対に容赦できない。
我が日本国民もこのような国益に明らかに反する行動に対して黙認するようでは、本当にこの国に未来はない。
ミャンマーにくれてやる捨て金があるなら命懸けで経営に取り組んでいる中小企業に廻してやれ！
２００８年７月２４日 元始求道会
「商工中金民営化の目的は何か？ 政府系金融機関から脱皮して何を目指すのか取引先に対する説明も配慮も皆無で全く取引先の目線に立っていない。」
我輩の素朴な疑問の最たることは、政府系金融機関大合同から商工中金だけが外れて株式会社化を志向するのか不明である。
政府系金融機関だからこそ、全企業の９９％を占める中小企業対策にきめ細かな政策運営が可能で今日まで存在価値を保持できたのではないか。
民営化して株式会社に組織換えするということは、株主のために利益追求至上主義に政策を変更するということである。
民営金融機関は、バブル崩壊後の再編成でメガバンクが三行出現し、地方銀行は６４行と旧相互銀行が普通銀行に衣替えして第二地銀が４２行に再編成され、更にメガバンクと地銀トップの間に存在するのがリソナグループである。
その上郵政民営化でゆうちょ銀行が分離され、１８８兆円の超メガバンクに変身して過酷な金融市場に参入してきた。
さらには地方金融機関として地元に密着した銀行として全国に２５０以上の信用金庫が点在し、６０兆円規模で中小企業に奉仕している。
全体の資金量たるやメガバンクが三グループで２５０兆円、因みに三菱ＵＦＪ１００兆円、みずほフィナンシャル９０兆円、三井住友５５兆円である。
地方銀行が６４行で１５０兆円、第二地銀が４２兆円、信用金庫が約６０兆円を運用して中小企業の内の小企業を対象に尽力している。
更に小規模企業を対象に信用組合も存在している。
郵貯銀行を除く貸付総額は５００兆円でゆうちょを加えると７００兆円。
このような金融市場に今更何を血迷って中金は民営化して参入するのか我がボケ頭には到底理解不能である。
民営化準備の為に使う資金や労力、無駄な経費や支出を純然たる中小企業の再生に注ぎ込んだら如何ほどの企業が救済されることか、中金の経営陣は考えたことがあるのか。
己達の私利私欲のために組織替えするとしたらこれほど取引先を無視した行動はない、まさに我が大人が指摘される不条理な行動である。
今からでも決して遅くはない、本気で中小企業の立場に立って尽くす熱意があるならば堂々と現在の組織を死守して中小企業に奉仕すべきである。
２００８年７月２６日 元始求道会
「今、この緊急事態に放出せずして何時備蓄石油を放出するのか？」
今回の石油高騰に際しての緊急対策のみならず、地震等の自然災害対策やバブルでの土地高騰対策に対して政府は何時も失敗ばかりである。
今回の世界的石油値上がりによる国内石油市場の高騰は直接石油（軽油等）を使用する漁業、運送業を初め石油化学業界等非常に多岐にわたって影響し、諸物価高による国民生活への影響が段々広がっている。
因みに７月７日の全国ガソリン小売平均価格は１８１円である。
三月には１３０円まで下がって一息ついたと思ったら、自公による国民不在の道路特定財源修正により、４月価格が１５０円にもどり今日の１８１円の高騰に繋がっている。
このような石油事情の大変動に際し、緊急事態に対応すべく政府は石油の備蓄設備を作り現在１６０日分の備蓄をしている。
日本の一日あたり石油消費量が５６万キロリットルだから１６０日分は約９０００万キロリットルである。
各国備蓄量は米国が８０日分、韓国は７５日分だから日本は半分放出しても米韓並みの保有量は確保できるわけである。
米国では先日、備蓄を一部至急放出すると政府が一寸アドバルーンを上げただけで石油相場がかなり下がったそうだから大いに日本も見習うべきである。
政府が本気で石油高騰対策を講じる気があるのならば、備蓄量の半分を大至急放出すべきと思うが如何なものか。
この緊急事態に放出せずして今後如何なる状況に至った時に放出を考えているのかと言いたい。
１５年前のバブル時に土地価格の高騰を抑えるために無定見な高金利政策を強行したときには、すでに土地価格は下落に転じていたにも拘わらずさらに金利を上げて極度の金融引き締めを継続したために、土地価格は急下落して経済界、金融界に大問題を生じたことをもう忘れている。
バブル崩壊が始まっているのに追い討ちをかけたために住専問題や銀行破綻、ひいては企業、中小企業の大倒産に繋がった。
石油備蓄も石油状況が潤沢になり価格が下落したころに放出することで備蓄石油を無駄にするのだろうか。
２００８年７月２９日 元始求道会
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